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ロードサイド店舗とは、幹線道路等の通行量の多い道路の沿線において、自家用車でのアクセスが主たる集客方法である店舗のこと。特に都市郊外の主要幹線沿いに立地するものを指す場合が多い。「ロードサイド」とは沿道のこと。

◆ 概要

ロードサイド店舗は、主に自家用車を交通手段とし、車道をアクセス動線として、店舗に付帯する大型駐車場を集客装置とする商店形態となっている。また、大規模な店舗などでは鉄道駅から無料の送迎バスを運行し、駅からの集客も行うこともある。

営業時間は比較的長く、深夜までもしくは24時間営業する店舗もある。なお、ロードサイド店舗は交通手段のメインが自家用車であることから、売り上げや客数がガソリン価格に左右されやすい傾向がある。

その業態については、小さなものではコンビニエンスストアやラーメン店から、大規模なものになれば数万台収容可能な巨大駐車場を持つ複合型の大型ショッピングモールまで非常に多岐に渡る。

◆ メリット

街の中心部に位置する商店街は、地価が高く店舗面積が狭いことから、商品価格は高止まりしてしまう。対して、ロードサイド店舗は地価が安い郊外に立地し、床面積を広くつくることができるため、薄利多売が可能で低価格が実現できるのが強みである。

また、バイパス道路の開通当初はまだ地価も比較的低いことから、広めの店舗開設がしやすい。このためフランチャイズを含む全国チェーンのロードサイド店が軒を並べる現象がみられる。

◆ デメリット

安価な商品が大量販売できるロードサイド店舗の繁盛により、それに打ち勝つことができない中心市街地の商店街が衰退し、シャッター通りの出現や街の空洞化が起こる。そのことによりまちづくりが破綻し、交通弱者に悪影響を与えかねない。また、将来都市の人口が減少しロードサイド店舗の閉店が相次いだ際、そこがゴーストタウンと化す危険性がある。

その他の問題点としては、以下のようなものが指摘されている。

・ 交通渋滞、交通事故の誘発

・ いびつな土地利用の誘発

・ マイカーを持たない人々のアクセス機会の確保

・ 巨大看板による景観の阻害(光害)

また、典型的なロードサイド店舗であるパチンコ店や消費者金融業者の店舗の乱立を、これに併せて問題視する者も見られる。

また、ロードサイド店舗自身も、接続道路やバイパス道路の開通などの周辺地域の交通事情の変化の影響を受けやすい一面がある。確かに交通量が増加することは利用者数の増大にも繋がり得るメリットではあるが、他方でそれ以外にロードサイド店舗自身の存在なども要因となってバイパス道路の渋滞が慢性化した結果、さらに新たなバイパス道路が建設されることがある。そちら側にさらに大規模なロードサイド店舗が出店してきた結果、皮肉にも従来のロードサイド店舗のあった通りが空洞化を起こしてしまう、などという事態も見られる。

◆ 日本での歴史

モータリゼーションは高度経済成長期と共に始まる。1970年代には主婦層にスクーター、世帯主が自家用車(マイカー)という所有形態が生まれ、自家用車を交通手段とし、車用道路を店舗へのアクセス動線とする認識が生まれ、駐車場を集客装置とするロードサイド店舗が成立し始めた。この頃のものは、郊外ではガソリンスタンドとスーパーマーケット、都市間ではドライブインやモーテルが主で、駐車場も数台から十数台程度であった。一方で、中心部商店街も「契約駐車場」制度を導入した。

公共交通機関が発達していない地方においては、いち早く、1980年代には一人一台自動車を保有するパーソナルモータリゼーションの時代に入った。この頃、産業用、または、中心部の渋滞対策として造られたバイパス道路では、道沿いに土地が大量供給され、まずは客単価にあわせて十台から数十台分の駐車場を併設したカー用品・タイヤ専門店・カーディーラーなどの車関係や、ファミリーレストランに代表される外食産業など、客単価が高い業種が参入し、区画の悪い安価な土地には客単価が低い業種が出店した。

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